製薬会社への薬剤師の求人倍率

製薬会社への薬剤師の求人倍率

薬剤師の仕事は非常に人気があり、転職先には、調剤薬局やドラッグストア、病院、製薬会社などさまざまなものがあります。平成26年に厚生労働省が発表しているデータを見ると、薬剤師の新規求人倍率は10.05 倍であることがわかります。この数字は、簡単にいえば、一人の薬剤師が10社もの企業から自由に選べるという状況です。人手不足が叫ばれている介護・医療・家庭支援サービスの同年の新規求人倍率が2.31倍であることと比較すれば、いかに薬剤師が不足しているかがわかるのではないでしょうか。まさに引く手あまたというのが薬剤師の仕事なのです。

しかし、同じ薬剤師でも勤務場所によっては話がまったく違ってきます。特に、製薬会社に転職するとなると求人倍率は様変わりします。製薬会社で働くには、研究開発職やMR(医薬情報担当者)などが挙げられますが、いずれも転職するのはそう簡単なことではありません。研究開発職に就いて新薬を開発し、病に苦しんでいる世界中の人々を救いたいというのは人として素晴らしい考えですが、そこまでの道のりは非常に険しいというのが現実です。一方のMRは仕事がハードになりがちであることから、研究開発職ほどの人気はありませんが、それでも製薬会社からの求人は非常に少ないのが現実です。

研究開発職はさらに研究職と開発職に分けることができ、より転職が困難なのが研究職です。前職も研究職またはそれに近いものであることが条件であり、全く経験がなければ採用されるのは不可能に近くなります。学歴は東大や京大卒という人がほとんどで、しかも博士号若しくは修士号を取得してあることも必須と言って良いでしょう。年齢は20〜30代というのがメインで、それ以上となるとよほど実績のある人でもなければ難しくなります。また、薬剤師の資格を取っていない人もライバルとなります。化学や生物学、物理学といった薬学以外の専門知識も必要なので、薬学部卒というのはそれほど大きなアドバンテージにはならないのです。

また、転職が困難になっている理由には、研究職の人員そのものが削減傾向にあることが背景にあります。新薬の開発というものが以前よりも困難になってきていることから、製薬会社の収益力がガタ落ちしており、外資系ともなると日本から撤退しているほどなのです。この傾向はすぐに変わるとは予想されていないので、今後も研究開発職への転職はかなり難しいといえるでしょう。

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