製薬会社への薬剤師の退職金

製薬会社への薬剤師の退職金

退職金とは職場を辞める時に支払われるお金です。ごく当たり前のように聞こえますが、退職金は実は法律で定められている制度ではなく慣例上普及しているものなので、例え退職金が0円であっても別に違法なことではありません。薬剤師でいえば、個人経営の薬局やクリニックとなると退職金制度そのものが無いというところもよくあります。しかし、仕事を辞めて収入が途絶えるとなった時に、退職金で数百万円もらえるのと0円とではかなりの差があるのは当然のことです。転職の際には退職金が支払われるのかをきちんと確認しておくのがおすすめです。

薬剤師も、個人経営のところとなれば退職金制度がないなど待遇があまりよくありませんが、製薬会社であればそのようなケースはほとんどないといって良いでしょう。しかし、会社によって細かな部分には違いがあり、例えば、基本給が比較的高い外資系は退職金があまり高くないということはよくあります。また、退職金の金額は勤続年数や学歴によって異なるのは広く知られていることですが、退職金の計算が何をもとにしているかを確認しておくことも非常に重要なことです。

年次をもとにしているのではあれば問題はなくとも、諸手当を引いた基本給をもとにしているとなると話は別です。諸手当とは、都市勤務手当、養育手当、寒冷地手当といったもののことで、特に薬剤師は資格手当が高い傾向にあるので注意したいところです。もちろん、資格手当を差し引いても申し分ないくらいの給与をもらっているのであればそれほど違いは出てきませんが、そうではない場合はかなり低いと感じる退職金になってしまうこともあります。

老後にきちんと生活してくためには、3000万ほどの蓄えが必要だと言われています。しかし、この先、社会保障制度が崩れていく可能性が低くないことを考えると、さらに多くの蓄えが必要になってくるのは言うまでもありません。薬剤師という仕事柄、総人口の中で高齢者の占める割合が高くなればなるほど、現役世代が負担すべき医療費が増えていくという事態には敏感であることでしょう。入社前に退職金の仕組みまで把握するとなると個人ではなかなか難しいものがあるので、転職エージェントなどに聞いてもらうのも一つの方法です。転職エージェントならそのような情報を聞き出すことに長けているので、入社する前に一度しっかりと確認してもらうと良いでしょう。十分に納得した上で応募するのは大切なことです。

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